(1)研究の概要

　●オープンデータとして公開されているハザードマップから現在地や指定の地点の
　　自然災害からの危険性を確認し、家族とともに勤務先や通学先に安危情報を送信できる
　　防災アプリ“HYO-GO”を開発中！
　●現在は，"HYO-GO"を構成する現在危険性確認サイト，任意の地点の自然災害からの危険性を
　　リアルタイムに確認できる防災アプリ「ハザードチェッカー」を開発して運用中。
　●「ハザードチェッカー」と組み合わせて自宅や実家や通勤・通学先の自然災害からの危険性を
　　診断して対策を考えるための「減災カルテ・処方箋」も開発して有用性の実証実験中。

　●新聞・雑誌等での紹介（一部を紹介）
　　避難所入退所管理につながる有馬研究室での防災・減災への取り組みの紹介

　　防災アプリ“HYO-GO”の毎日新聞の紹介記事（2016年11月17日大阪本社版朝刊29面）

　　防災アプリ“ハザードチェッカー”の日本経済新聞の紹介記事（2017年７月22日朝刊39面）

　　防災アプリ“ハザードチェッカー”の日本経済新聞の紹介記事（2018年12月27日大阪本社版夕刊1面）

　　防災アプリ“ハザードチェッカー”の朝日新聞の週刊誌アエラでの紹介記事（2019年9月9日号）

　●現在、独立行政法人学術振興会の科学研究費補助金基盤研究（C）の助成を受けた研究
　　　「ひとりひとりに届いて心配性バイアスを惹起する危機対応ナビゲーターの構築」を実施中です。
　●「ハザードチェッカー」と「減災カルテ・処方箋」が防災に有効かを検証するために、防災学習の機会で
　　　協力をしていただける自治体、自主防災会、企業、学校などを募集中です。

(2)「ハザードチェッカー」と「減災カルテ・処方箋」の概要と利用法

　●ハザードチェッカーの特長

　　GPS機能を利用して全国どこでも現在地の災害ハザードの有無が分かるウェブアプリ

　　　●３つの方法（1．GPS機能での現在地、2．住所またはランドマーク入力、3．地図上での指定）の
　　　　どれかで場所を指定すると、その地点の災害ハザードからの安全性が、色つきのハザード一覧表と
　　　　地図とハザードマップ（オープンデータで提供されている市区町村のみ表示可能）から明らかになり、
　　　　さらにその地点が属する都道府県および市区町村の防災関連のページへのリンクも用意!

　　　●浸水想定区域および土砂災害危険箇所は国土数値情報を利用して全国47都道府県どこでも判定可能。
　　　●土砂災害警戒区域は国土数値情報を利用して福岡県を除く全国46都道府県どこでも判定可能。
　　　●津波浸水想定域は全国20府県で、高潮浸水想定域は兵庫・広島の両県で、内水氾濫浸水想定息は広島市で
　　　　判定可能。
　　　●Shape形式かKML形式でハザードマップを提供していただければいつでもサーバに追加登録可能。

　　　●ハザードマップをなくしても、地図が読めなくても、自宅や周辺の危険性確認が簡単にできる！
　　　●旅先や出張先や離れて住む家族の住所の災害ハザードからの安全性の確認が簡単にできる！
　　　●オープンデータとして各種ハザードマップが公開されていると、ハザードマップの表示が可能！
　　　●地域固有の情報は、都道府県および市区町村の防災関連サイトへのリンクをタップして確認可能！
　　　●2014年度博士前期課程修了のMonang Gultom君が前橋市版のプロトタイプを作成し、2016年度に
　　　　博士前期課程を修了の田中健一郎君が全国でも使えるとともに大幅な機能拡張も行って現在の
　　　　アプリの原型を作成し、2017年度に博士前期課程を修了の亀井達樹君がさらなる改良作業を引き継ぎ、
　　　　現在は有馬が改修作業を行って、日々、遅々としてはいますが、進化を続けている防災アプリです。

　●2019年度と2020年度の研究として，津波および洪水による浸水想定域内の人口を
　　メッシュ単位および町丁目単位で推計する作業を実施中！

　　　津波浸水域人口の町丁目レベルでの推計の神戸新聞の紹介記事（2018年３月３日朝刊25面）

　●１府５県の津波浸水想定域人口の町丁目（町、丁目、大字）レベルでの推計結果は以下から。

　　　　 　 兵庫県の浸水想定域人口（エクセル形式）

　　　　 　 大阪府の浸水想定域人口（エクセル形式・改良予定）

　　　　 　 和歌山県の浸水想定域人口（エクセル形式・改良予定）

　　　　 　 三重県の浸水想定域人口（エクセル形式・改良予定）

　　　　 　 徳島県の浸水想定域人口（エクセル形式・改良予定）

　　　　 　 高知県の浸水想定域人口（エクセル形式・改良予定）

①安危連絡アプリ"HYO-GO"の紹介
　　 防災アプリ“HYO-GO”の毎日新聞の紹介記事（2016年11月17日大阪本社版朝刊29面）

②安危連絡アプリ“HYO-GO”
　　２タップで家族や勤務先･通学先に安危連絡ができるアプリ

　　　　

　　　●以上の操作で以下のメールが事前登録先に届き、GPS機能がオンであれば送信者の現在地表示も可能。
　　　●送信されるのは「安全」か「危険」の２文字と送信者を特定するための識別番号と緯度経度情報のみ。
　　　●スマートフォンの非保有者は、携帯電話（ガラケー）やPCからメールの件名での連絡で対応可能。
　　　●通信回線に負荷はかからず、家族への安危連絡と同時に勤務先や通学先などへの安危連絡も完了。

　　　　　　 　　　　

③安否確認システム“HYO-GO”
　　受信した安危情報から従業員・職員・学生・生徒・住民の安否が確認できるシステム

　　　　

　　　●事前に用意された識別番号と名前などの対応表と着信した安危連絡メールから安否確認表を自動生成。
　　　●企業・団体や学校の危機管理責任者は、安全連絡者、危険連絡者、未送信者に分けて対応が可能に。
　　　●平時でも使われるように○×モードを用意し、帰宅の合図用などに「ここいる」ボタンを追加予定。
　　　●メーリングリスト作成機能や全員の安危未送信別の地図上での色分け現在地表示機能を追加検討中。
　　　●Android版とiOS版は、それぞれ2015年度博士前期課程修了の田中宏明君と陳斐龍君が開発を担当。
　　　●2016年２月１日に150名の教職員・学生が参加して実施された兵庫県立大学応用情報科学研究科での
　　　　防災訓練（安否確認訓練）において、その有効性を確認済み。
　　　●2017年１月17日にも、約150名の教職員・学生が参加して安否確認訓練を実施。


　　　 “HYO-GO”とは Hazard(ハザード)とYukue（行方）のOshirase（お知らせ）へGO の略。
　　　 現在、多言語対応など“U-HYOGO ”(Universal版のHYO-GO）へと機能アップ対応中。

　　　　スマホを利用する無料の安否確認システム　説明チラシ 説明ポスター

　　　　ハザードマップによる現在地の危険性確認　説明チラシ　説明ポスター

　　　　安危情報送信アプリの説明　　　　　　　　　　詳細報告書　簡易報告書
　　　　　　　　　第５回減災情報システム合同研究会（地域安全学会、電子情報通信学会共催）で発表した予稿と
　　　　　　　　　アプリ開発担当の田中宏明君が経営情報学会関西支部学生論文発表会に提出した予稿。

　　　　Android版マニュアル（2016年１月21日版） 　　　　　　　　　現在、改訂作業中

　　　　iOS版マニュアル（2016年１月21日版） 　　　　　　　　　　　　 現在、改訂作業中

　　　　Windows版管理者用マニュアル（2016年３月22日版） 　最新版に更新済み

　　　 ダウンロードして初期設定をすれば、家族や友人・知人間で災害・事件・事故の
　　　際の安危連絡と安否確認に、すぐに利用できます。

　　　 企業・団体や学校・園や自主防災組織での安否確認用に利用される場合には、
　　　組織の危機管理担当者から連絡されるメールアドレスと識別番号を入力して
　　　下さい。

　　　アプリのダウンロードは以下から行ってください。

⑥防災アプリ“HYO-GO”の組織での安否確認用の利用